精神科医療の未来を創造する 公益社団法人日本精神科病院協会

　令和6年度に同じテーマの事業を行い、認知症治療の専門医療機関（認知症疾患治療病棟あるいは認知症疾患医療センターを有する精神科病院）において入院治療を行うことで、より早期にBPSDは軽減され、改善が認められ多くの認知症の人が在宅へと退院することが明らかになりました。
　令和7年度の事業においては専門医療機関がBPSDで入院を余儀なくされた認知症の人に対し、入院早期より「退院計画」の策定が行われ、退院後の医療機関と家族やケアマネジャーとの連携の重要性が示され、精神科病院への再入院を予防することが出来ました。

1. 高齢化により75歳以上の認知症の人の入院が目立ちましたが、早期退院をした人も75歳～94歳までの人が約80％を占め、6か月以内に退院した人も80.3％いました。
2. 入院中から退院に向けてのカンファレンスに家族・担当ケアマネジャー等が参加しています。退院後の規則正しい生活、服薬管理、訪問看護、訪問診療・通院を行うことの大切さを共有することが出来ます。
3. 入院中のBPSD対応では、薬物調整・薬物療法、生活調整、環境調整、作業療法等、多職種チームで実施することが出来ますが、退院後の在宅や施設では病院と同様の対応をすることは出来ません。そのため医療機関の多くの医療資源を利用し、介護資源との連携が重要になります。
4. かかりつけ医に診療情報提供書や看護サマリ―を出すだけではなく、退院後の病状確認としての服薬の助言や指導等の薬物療法の継続、さらには拒薬や拒絶などの生活上の変化に対しても伴走的な支援を行います。
5. 認知症専門のデイケア（医療）、精神科訪問看護は有効であり、精神科病院への再入院を抑制することが認められています。
6. 日頃より認知症専門医療機関と連携を取っておくことは重要であります。特に入退院歴があればその対応は迅速に行うことが出来ます。ADLの低下による介護負担に対してレスパイト入院も可能です。

　専門医療機関と家族や介護施設等との連携を強め、情報共有を進めることでBPSD発現が予防され、たとえ増悪しても再入院を抑制することが明らかになりました。 「認知症の人の退院後のくらしを守る手引き」を作成いたしました。認知症の人を支える家族、介護スタッフの皆様方に利用していただければ幸いです。

（常務理事　渕野 勝弘）