精神科医療の未来を創造する 公益社団法人日本精神科病院協会

２０１１年３月１１日の東日本大震災は、被災３県に多数の犠牲者と甚大な爪痕を残し、その後の復興や再生も未だ道半ばです。特に福島県では、地震、津波という自然災害に加え、原子力発電のメルトダウンという途方も無い人災事故に見舞われ、未曾有の大災害となりました。この震災を経験し、会員病院からの要望もあり、 日精協として災害マニュアルを作成することになりました。

今回の大震災では、津波の直接被害を受け、医療記録も薬剤も全て流され、かろうじて患者とスタッフの安全の為に避難して、食事も水も限られ、救助も援助も得 られずに数日間を過ごされた病院もあります。福島県でも原発周囲で突然の避難を迫られる、或は地震で建物が倒壊し全患者の避難を余儀なくされる等、医療機能は勿論、病院の存続も不能となる甚大な被害を受けた会員病院もありました。そのような中で委員としてマニュアル作成に携わって良いのか、或は予測不能であることが証明された大災害に備えて、果たして共有できるマニュアルがあるのだろうか等々、委員のひとりとして大変戸惑いました。

では、マニュアルは必要ないのでしょうか？　
そうではありません。“日精協版災害マニュアル”そのものは、個々の病院では役立たないでしょう。

【実際に役立つマニュアルを作るには、病院の立地する状況から考えうる災害を想定し、その病院にとって必要な備えである「防災計画」を作成する。その上で病院の各部署の担当責任者それぞれが病院独自の「災害マニュアル」を作り込む作業を行い、その過程の中で、マニュアルを頭に叩き込む】

被災直後の初動においては、その頭に叩き込まれたマニュアルこそが役に立つでしょう。 

従って、「災害対策マニュアル作成ガイド」という形で、会員病院に提示させていただくという結論に至りました。災害対策マニュアルを見直す際に、少しでも役立てていただければ幸いです。

　　　　　　　　　　精神科災害対策専門対応チーム委員　佐久間　啓